JPXプライム150指数

JPXプライム150指数のねらい

昨今、日本企業の価値創造の実態について注目が高まっていますが、例えば、東証プライム市場においては将来の価値創造の期待を表すPBR(株価純資産倍率)が1倍を超えている上場企業は約半数に留まっている状況であり、株主資本コストや株価を意識した経営の実現が求められています。

こうした状況を踏まえ、今般、東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、財務実績に基づく「資本収益性」と将来情報や非財務情報も織り込まれた「市場評価」という、価値創造を測る二つの観点から選定した銘柄を「価値創造が推定される我が国を代表する企業」と位置付け、これらの銘柄により構成する新たな株価指数「JPXプライム150指数」を開発しました。

なお、上記のうち「資本収益性」については、ROE(株主資本利益率)と株主資本コスト(投資者の期待リターン)の差である「エクイティ?スプレッド」(注1)を、「市場評価」については株価をBPS(1株当たり純資産)で割った「PBR」(注2)を指標としてそれぞれ採用します。


JPX総研は、「JPXプライム150指数」により価値創造が推定される我が国を代表する企業を見える化し、本指数やその構成銘柄が国内外の機関投資家や個人投資家の中長期投資の対象となることを通じて、価値創造経営の浸透、日本株市場の魅力向上に寄与することを目指します。

  • ROEが投資家の期待リターンである株主資本コストを上回ると、エクイティ?スプレッドはプラスとなり、価値創造が推定されます。
  • 株価が1株当たり純資産であるBPSを上回ると、PBRは1倍を超え、価値創造が推定されます。

JPXプライム150指数の概要

名称 JPXプライム150指数(JPX Prime 150 Index)
コンセプト 価値創造が推定される我が国を代表する企業で構成される指数
構成銘柄数 150銘柄
算出方法 浮動株時価総額加重型
基準日?基準値 2023年5月26日(金)?1,000ポイント
指数値の算出?配信 2023年7月3日からリアルタイム(1秒ごと)で算出?配信
配当込み指数 あり
指数基礎情報の配信 指数基礎情報サービスにおいて提供(有償)

銘柄選定方法の概要

JPXプライム150指数の指数値グラフ

リアルタイムグラフicon-block
ヒストリカルグラフicon-block

構成銘柄のウエイト一覧

構成銘柄一覧

構成銘柄のウエイト一覧 icon-csv

その他関連情報

ファクトシート
構成銘柄の状況 PDF
試算モデルのパフォーマンスなど PDF
関連ETF
関連先物

算出要領

東証指数算出要領(JPXプライム150指数編)

ロゴマークの利用

JPXプライム150指数について、投資者?株主向け資料や名刺を始めとして、以下のような用途でロゴマークをご活用いただくことが可能です。

JPXプライム150指数ロゴマーク使用の手引き
ロゴデータ
 

JPXプライム150指数の利用について

JPXプライム150指数を金融商品の組成?売出しや第三者提供等で利用する場合、JPX総研とのライセンス契約の締結が必要です。
ライセンス契約についてはJPX総研クライアントサービス部にご連絡ください。

お問合せ

株式会社JPX総研  インデックスビジネス部(指数について)
E-mail:index@jpx.co.jp

株式会社JPX総研 クライアントサービス部(ライセンス契約について)
E-mail:index-license@jpx.co.jp

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(参考)JPXプライム150指数とプライム市場上場銘柄との比較 PDF

本資料の目的

本資料は、金融庁及び株式会社東京証券取引所が共同事務局を務める「スチュワードシップ?コード及びコーポレートガバナンス?コードのフォローアップ会議」が、2023年4月26日に公表した「コーポレートガバナンス改革の実質化に向けたアクション?プログラム」(以下、「アクション?プログラム」という。)(*1)及び2024年6月7日に公表した「コーポレートガバナンス改革の実質化に向けたアクション?プログラム2024」(以下、「アクション?プログラム2024」という。)(*2)に以下の施策が示されたことを受けて、公表するものです。

(*1) アクション?プログラム
「グローバル投資家の期待(独立社外取締役の比率、多様性、英文開示等)に自律的、積極的に応える企業群の「見える化」を通じて、企業と投資家の対話を促進する。」
https://www.fsa.go.jp/news/r4/singi/20230426.html

(*2) アクション?プログラム2024
「アクション?プログラムにおいて提示された取組みであるグローバル投資家の期待に自律的、積極的に応える企業群の「見える化」のため、一定の要件を満たす企業群について、資本収益性や市場評価、成長性等に関する指標や、独立社外取締役の選任状況や取締役会議長及び指名委員会?報酬委員会委員長の属性、女性役員比率等のコーポレートガバナンスの状況を示す具体的なリストを作成?公表すべき」
https://www.fsa.go.jp/news/r5/singi/20240607.html

 

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